大日本住友製薬 統合報告書 2019
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10年間の要約財務データ詳細はP.71従業員数(連結・単体)(人)8,0006,0004,0002,0000(各年度3月末時点)女性管理職比率女性社員比率女性社員比率(単体)/女性管理職比率(単体)(%)302010020172015201420162018(各年度3月末時点)(注)女性管理職比率は翌年度の4月1日時点の数字です。20172015201420162018連結単体2018年度は、DSPビジネスパートナーズへ多数の女性社員が出向したことにより女性社員比率が低下しました。一方で、女性社員の定着とキャリアアップが進み、女性管理職比率は増加しました。働きがい実感度と会社愛着度を定点観測しており、95%以上の回答率を維持しています。経営層へ率直な意見を述べることもでき、双方向のコミュニケーションツールとして活用しています。6,2683,40224.722.810.78.43,0676,14010090800全社員意識調査 回答率(単体)(%)2018年度は、DSPビジネスパートナーズ設立に伴う移籍や住友化学 バイオサイエンス研究所設立に伴うゲノム科学研究の移管・移籍等もあり、従業員数(連結、単体)は減少しました。3210離職率※(単体)(%)(各年度3月末時点)201720152014201620181.801.25当社では制度の充実や働きやすい環境を整えることにより、直近5年間の自己都合による離職率は1%台となっています。6040200新卒採用女性比率(%)(各年度3月末時点)2017201520142016201850.051.4女性活躍推進に取り組み、女性社員が仕事と家庭を両立し易い環境を整え、キャリア形成も支援していることなどが学生からも評価され、新卒採用における女性比率は年々向上しています。有給休暇取得率(単体)/男性の育児休業取得率(単体)(%)806040200(各年度3月末時点)20172015201420162018男性の育児休業取得率有給休暇取得率68.88.073.38.0働き方改革の推進により有給休暇取得率は上昇しています。男性の育児休業取得率に大きな変化はありませんでしたが、90%以上の社員が配偶者出産育児休暇(通称:育パパ休暇)を取得しています。(各年度3月末時点)2017201520142016201897.397.9(注)昨年度まで掲載していたCO2排出量データは環境ページ(P.55)に掲載しています。※ 自己都合による退職率大日本住友製薬株式会社 統合報告書201912

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