SDGsに対する取り組み

当社は、「CSR経営の深化」を進めるにあたって、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発目標（SDGs：エスディージーズ: Sustainable Development Goals）」を経営計画に踏まえ、企業活動を通じたSDGs達成への貢献をめざしています。
急激な少子高齢化による人口動態の変化や、医療技術の進歩、地球温暖化の影響をうけ、医療・福祉をとりまく環境は、加速度的に変化することが予測されます。当社は、それらの変化の先を見据え、将来における社会課題を解決するためのソリューションを提供できるよう取り組んでいます。

基本的な考え方

国連が定めた持続可能な開発目標（SDGs）では、2030年までに達成すべき17の目標が掲げられています。保健分野においては、目標3「すべての人に健康と福祉を」が定められています。当社は、目標３への貢献に最注力し、目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」を意識しています。

各目標に対する当社の取り組み

	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・ハイチ大地震の被災地における食糧支援（ハイチ）・東日本大震災被災地の貧困家庭への支援（宮城県石巻市）・東日本大震災被災地のこども食堂への支援（宮城県石巻市）
	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・乳幼児の正常な発育に必要な栄養指導（カンボジア）・ハイチ大地震の被災地における食糧支援（ハイチ）・東日本大震災被災地のこども食堂への支援（宮城県石巻市）
	・医薬品事業（精神神経、がん、再生・細胞医薬、難病・希少疾患など）への取り組み、フロンティア領域への挑戦・薬剤耐性菌（AMR）への取り組み・GHIT-Fundへの参画を通じた、マラリアをはじめとする感染症治療薬開発の取り組み・Access Acceleratedへの参画を通じた、途上国における非感染性疾患への取り組み・くすり情報センターの運営（日本）・健康常備学の配信、医療情報サイトの運営（日本）・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・チャイルドライフスペシャリストの育成支援（日本）・精神疾患ピアサポート支援員の育成支援（日本）・健康経営（従業員の健康、メンタルヘルスの推進）（日本）
	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・生命倫理をテーマとした出張授業の提供（日本）・チャイルドライフスペシャリストの育成支援（日本）・精神疾患ピアサポート支援員の育成支援（日本）・てんかん財団を通じた研究助成（日本）・「COOL CHOICE」の推進（日本）
	・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・女性活躍の取り組み・男性の積極的な育児参加への取り組み（日本）・イクボス企業連盟への参加（日本）・LGBT対応トイレの設置（大阪府大阪市：大阪本社）
	・途上国でのトイレ設置支援（ブルキナファソ）・水資源への取り組み・研究所、工場、事業所の排水管理・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森、宮城県岩沼市）
	・省エネルギーの取り組み・省資源の取り組み・太陽光発電システムの導入（大阪府：総合研究所、大阪研究所）・ハイブリッドカーの営業車両への導入（日本）
	・働き方改革の推進（日本）・ワークライフバランスの推進・CSR調達の推進・障がい者雇用の推進・健康経営（従業員の健康、メンタルヘルスの推進）（日本）
	・持続可能な生産・物流・原料調達の取り組み・外部資源の積極的な活用・オープンイノベーション活動「PRISM」を通じた知的資源の活用・GHIT-Fundへの参画を通じた、マラリアをはじめとする感染症治療薬開発の取り組み
	・医療格差に対する取り組み・医薬品アクセス向上の取り組み・途上国における医療インフラ整備、医療人材育成の取り組み・Access Acceleratedへの参画を通じた、途上国における非感染性疾患への取り組み・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）
	・循環型社会への取り組み・環境事故防止への取り組み・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・住友化学グループ会社やサプライチェーンとの連携（Scope3）
	・製品の安定供給、高品質の維持・安全性と副作用への対応・医薬品情報の適切な提供と収集・抗菌薬の適正使用の啓発活動・循環型社会への取り組み・災害等への突発事象への備え
	・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・CO₂削減の取り組み・環境保全システムの整備（グリーン製品開発、グリーン設備設計）・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・グループ会社やサプライチェーンとの連携（Scope3, SBT）・太陽光発電システムの導入（大阪府：総合研究所、大阪研究所）・ハイブリッドカーの営業車両への導入（日本）・「COOL CHOICE」の推進（日本）・日本経済団体連合会自然保護基金への協力（日本）
	・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森）・環境事故防止への取り組み・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・研究所、工場、事業所の排水管理
	・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森）・希少な薬草の保護活動支援（宮城県岩沼市）・植林活動（中国）・日本経済団体連合会自然保護基金への協力（日本）
	・公正な事業慣行の推進・コーポレートガバナンスの推進・コンプライアンスの徹底・CSR調達の推進
	持続可能な開発をめざした多様なパートナーシップ活動・産官学連携による研究開発（アカデミア、ベンチャー企業、AMED、GHIT-Fundなど）・Access Accelerated ・IFPMA ・JPMA（日本製薬工業協会）・People's Hope Japan ・CDP ・TABLE FOR TWO ・Future Code ・Malaria No More Japan　など

	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・ハイチ大地震の被災地における食糧支援（ハイチ）・東日本大震災被災地の貧困家庭への支援（宮城県石巻市）・東日本大震災被災地のこども食堂への支援（宮城県石巻市）
	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・乳幼児の正常な発育に必要な栄養指導（カンボジア）・ハイチ大地震の被災地における食糧支援（ハイチ）・東日本大震災被災地のこども食堂への支援（宮城県石巻市）
	・医薬品事業（精神神経、がん、再生・細胞医薬、難病・希少疾患など）への取り組み、フロンティア領域への挑戦・薬剤耐性菌（AMR）への取り組み・GHIT-Fundへの参画を通じた、マラリアをはじめとする感染症治療薬開発の取り組み・Access Acceleratedへの参画を通じた、途上国における非感染性疾患への取り組み・くすり情報センターの運営（日本）・健康常備学の配信、医療情報サイトの運営（日本）・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・チャイルドライフスペシャリストの育成支援（日本）・精神疾患ピアサポート支援員の育成支援（日本）・健康経営（従業員の健康、メンタルヘルスの推進）（日本）
	・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・生命倫理をテーマとした出張授業の提供（日本）・チャイルドライフスペシャリストの育成支援（日本）・精神疾患ピアサポート支援員の育成支援（日本）・てんかん財団を通じた研究助成（日本）・「COOL CHOICE」の推進（日本）
	・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・女性活躍の取り組み・男性の積極的な育児参加への取り組み（日本）・イクボス企業連盟への参加（日本）・LGBT対応トイレの設置（大阪府大阪市：大阪本社）
	・途上国でのトイレ設置支援（ブルキナファソ）・水資源への取り組み・研究所、工場、事業所の排水管理・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森、宮城県岩沼市）
	・省エネルギーの取り組み・省資源の取り組み・太陽光発電システムの導入（大阪府：総合研究所、大阪研究所）・ハイブリッドカーの営業車両への導入（日本）
	・働き方改革の推進（日本）・ワークライフバランスの推進・CSR調達の推進・障がい者雇用の推進・健康経営（従業員の健康、メンタルヘルスの推進）（日本）
	・持続可能な生産・物流・原料調達の取り組み・外部資源の積極的な活用・オープンイノベーション活動「PRISM」を通じた知的資源の活用・GHIT-Fundへの参画を通じた、マラリアをはじめとする感染症治療薬開発の取り組み
	・医療格差に対する取り組み・医薬品アクセス向上の取り組み・途上国における医療インフラ整備、医療人材育成の取り組み・Access Acceleratedへの参画を通じた、途上国における非感染性疾患への取り組み・母子保健ボランティアの育成支援（カンボジア）・社員食堂を通じたTABLE FOR TWOへの参加（日本：5事業所）
	・循環型社会への取り組み・環境事故防止への取り組み・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・住友化学グループ会社やサプライチェーンとの連携（Scope3）
	・製品の安定供給、高品質の維持・安全性と副作用への対応・医薬品情報の適切な提供と収集・抗菌薬の適正使用の啓発活動・循環型社会への取り組み・災害等への突発事象への備え
	・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・CO₂削減の取り組み・環境保全システムの整備（グリーン製品開発、グリーン設備設計）・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・グループ会社やサプライチェーンとの連携（Scope3, SBT）・太陽光発電システムの導入（大阪府：総合研究所、大阪研究所）・ハイブリッドカーの営業車両への導入（日本）・「COOL CHOICE」の推進（日本）・日本経済団体連合会自然保護基金への協力（日本）
	・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森）・環境事故防止への取り組み・医薬品のライフサイクルを通じた環境負荷低減・気候変動や水リスクを考慮した製品開発・研究所、工場、事業所の排水管理
	・生物多様性への取り組み（大阪府岸和田市大日本住友製薬の森）・希少な薬草の保護活動支援（宮城県岩沼市）・植林活動（中国）・日本経済団体連合会自然保護基金への協力（日本）
	・公正な事業慣行の推進・コーポレートガバナンスの推進・コンプライアンスの徹底・CSR調達の推進
	持続可能な開発をめざした多様なパートナーシップ活動・産官学連携による研究開発（アカデミア、ベンチャー企業、AMED、GHIT-Fundなど）・Access Accelerated ・IFPMA ・JPMA（日本製薬工業協会）・People's Hope Japan ・CDP ・TABLE FOR TWO ・Future Code ・Malaria No More Japan　など