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GRIスタンダード対照表

一般開示事項

開示事項 掲載箇所
組織のプロフィール
102-1 組織の名称 【ウェブサイト】
会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 【ウェブサイト】
会社概要
事業内容

【統合報告書2021】
主要製品
ビジネスモデル
102-3 本社の所在地 【ウェブサイト】
会社概要
102-4 事業所の所在地 【ウェブサイト】
会社概要
主要拠点・子会社
102-5 所有形態および法人格 【ウェブサイト】
会社概要
102-6 参入市場 【ウェブサイト】
会社概要
事業内容

【統合報告書2021】
主要製品
中期経営計画
102-7 組織の規模 【ウェブサイト】
会社概要
有価証券報告書

【統合報告書2021】
財務・非財務ハイライト
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 【ウェブサイト】
ESGデータ一覧
102-9 サプライチェーン 【ウェブサイト】
CSR調達
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 【ウェブサイト】
有価証券報告書
102-11 予防原則または予防的アプローチ 【ウェブサイト】
コンプライアンス行動基準
リスクマネジメント
環境
低炭素社会構築への貢献
省資源の取り組み
102-12 外部イニシアティブ 【ウェブサイト】
人権
102-13 団体の会員資格 IFPMA、日本経済団体連合会、日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会など
戦略
102-14 上級意思決定者の声明 【ウェブサイト】
ごあいさつ
メッセージ

【統合報告書2021】
社長メッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 【ウェブサイト】
有価証券報告書
マテリアリティ
ビジネスモデル~価値創造プロセス~
コーポレートガバナンス

【統合報告書2021】
機会とリスク
CSR経営とマテリアリティ
ビジネスモデル
コーポレートガバナンス
主要製品
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 【ウェブサイト】
理念
CSR経営

【統合報告書2021】
企業理念/企業文化
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 【ウェブサイト】
人権
従業員の健康・安全衛生
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-19 権限移譲 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
環境
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
環境
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
環境
コミュニケーションの推進
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-23 最高ガバナンス機関の議長 【ウェブサイト】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンスに関する基本方針
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-25 利益相反 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンスに関する基本方針
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンスに関する基本方針
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 【統合報告書2021】
コーポレートガバナンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 【ウェブサイト】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント 【ウェブサイト】
マテリアリティ
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 【ウェブサイト】
リスクマネジメント
環境
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 【ウェブサイト】
マテリアリティ
リスクマネジメント
環境
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 【ウェブサイト】
マテリアリティ
102-33 重大な懸念事項の伝達 【ウェブサイト】
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
環境
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 【ウェブサイト】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-36 報酬の決定プロセス 【ウェブサイト】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 【ウェブサイト】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト 【ウェブサイト】
ステークホルダーとのコミュニケーションの推進
102-41 団体交渉協定 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
ESGデータ一覧
102-42 ステークホルダーの特定および選定 【ウェブサイト】
ステークホルダーとのコミュニケーションの推進
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 【ウェブサイト】
ステークホルダーとのコミュニケーションの推進
コミュニケーションの推進
102-44 提起された重要な項目および懸念 【ウェブサイト】
マテリアリティ
ESG説明会(意見交換会) 質疑応答
報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 【ウェブサイト】
有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 【ウェブサイト】
マテリアリティ
102-47 マテリアルな項目のリスト 【ウェブサイト】
マテリアリティ
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 【ウェブサイト】
マテリアリティ
102-50 報告期間 2020年度(2020年4月1日~2021年3月31日)。一部、同期間以降の活動期間を含む。
102-51 前回発行した報告書の日付 2020年8月
102-52 報告サイクル 年1回
102-53 報告書に関する質問の窓口 【ウェブサイト】
お問い合わせ先
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 該当なし
102-55 GRI内容索引 【ウェブサイト】
GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 【ウェブサイト】
第三者保証
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 【ウェブサイト】
マテリアリティ
103-2 マネジメント手法とその要素 【ウェブサイト】
マテリアリティ
103-3 マネジメント手法の評価 【ウェブサイト】
CSR経営
革新的な医薬品と医療ソリューションの創出
グローバルヘルス
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント・コンプライアンス
公正・透明な企業活動
患者さん、医療関係者とともに
従業員とともに
地域・社会貢献
サプライチェーン
環境
ESG関連情報

経済

開示事項 掲載箇所
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 【ウェブサイト】
有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 【ウェブサイト】
低炭素社会構築への貢献
省資源の取り組み
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 【ウェブサイト】
有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 【ウェブサイト】
有価証券報告書
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 【ウェブサイト】
医薬品アクセス向上の取り組み
途上国に対するインフラ整備の支援
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 【ウェブサイト】
コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし

環境

開示事項 掲載箇所
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
低炭素社会構築への貢献
302-2 組織外のエネルギー消費量 【ウェブサイト】
低炭素社会構築への貢献
302-3 エネルギー原単位 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
302-4 エネルギー消費量の削減 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
水と廃水
303-1 共有資源としての水との相互作用 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
303-3 取水 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
303-4 排水 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
303-5 水消費 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元 【ウェブサイト】
生物多様性への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
低炭素社会構築への貢献
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
低炭素社会構築への貢献
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 【ウェブサイト】
低炭素社会構築への貢献
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
低炭素社会構築への貢献
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 【ウェブサイト】
環境目標およびパフォーマンス
省資源の取り組み
306-3 重大な漏出 【ウェブサイト】
環境
306-4 有害廃棄物の輸送 【ウェブサイト】
環境
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 【ウェブサイト】
環境
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

社会

開示事項 掲載箇所
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 【ウェブサイト】
ESGデータ一覧

【統合報告書2021】
財務・非財務ハイライト
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 【ウェブサイト】
ESGデータ一覧

【統合報告書2021】
財務・非財務ハイライト
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-3 労働衛生サービス 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
ESGデータ一覧
403-6 労働者の健康増進 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
ESGデータ一覧
403-9 労働関連の傷害 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
ESGデータ一覧
403-10 労働関連の疾病・体調不良 【ウェブサイト】
従業員の健康・安全衛生
ESGデータ一覧
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 【ウェブサイト】
従業員の育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 【ウェブサイト】
従業員の育成
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 【ウェブサイト】
ESGデータ一覧
405-2 基本給と報酬総額の男女比
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 【ウェブサイト】
ESGデータ一覧
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 【ウェブサイト】
社会貢献活動
次世代育成
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
公共政策
415-1 政治献金
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 【ウェブサイト】
信頼性保証
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 【ウェブサイト】
ステークホルダーとのコミュニケーションの推進
信頼性保証
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし